カテゴリー別アーカイブ: 研究発表・講演

エジプト・フォーラム27が開催されました

本学のエジプト考古学研究所と早稲田大学エジプト学研究所、日本エジプト学会が主催する「エジプト・フォーラム27」が11月25日(日)、早稲田大学の大隈講堂大講堂で開催されました。

テーマは「ピラミッド調査の未来 ~新たな発見を求めて~」。本学の吉村学長による基調講演「ピラミッドを科学する」に続き、本年7月に記者発表した「大ピラミッド探査プロジェクト調査」のプロジェクトメンバーが講演しました。

また、会場入口では、来年2月に実施する第2回エジプトスタディツアーのPRと今年実施したツアーの掲載紙(福島民報)を配り大変好評でした。

掲載紙が参加者全員に行き渡らなかったことを、ここにお詫び申し上げます。ご希望の方は法人広報課までお知らせください。(法人広報課:0246-41-7005)

 

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サステイナブルキャンパス推進協議会の大会で、復興創生に関する取り組みを紹介

サステイナブルキャンパス推進協議会(CAS-Net JAPAN)(会長:佐藤直樹京都大学理事・副学長、副会長:中村隆行東日本国際大学学長代行)は、大学キャンパスにおいて、省エネルギー、CO2削減等のハード面の取り組みと、環境教育・研究、地域連携等のソフト面の取り組みを行うとともに、この分野で先進的な諸外国のネットワークと連携している団体です。

2018年の年次大会が11月17日、岩手大学で開催されました。本学からは、福迫昌之副学長が、「東日本国際大学における地域連携による復興の取り組み」と題する発表を行い、本学の震災以降の復興創生の取り組みについて説明しました。また、2019年の年次大会が名古屋大学で開催されることが決定しました。さらに、中村学長代行より、2020年の年次大会を本学で開催することについて本推進協議会の運営委員会で提案され、今後幹事会等での手続きを踏まえ決定される運びとなりました。

 

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介護福祉コースの学生が介護実習Ⅰを終了 介護福祉士の役割や意義を学ぶ

健康福祉学部介護福祉コースの1年生および3年生は、8月20日(月)から9月21日(金)まで、授業科目「介護実習Ⅰ-①」から「介護実習Ⅰ-④」をいわき市内の事業所で行いました。
入学して初めての現場実習ということで、緊張しながらも実習指導者や介護福祉利用者とかかわりながら、見学や介護援助の補助等に取り組みました。

計20日間という期間ではありましたが、各事業所での反省会では「生活支援技術などの基礎的な知識や技術を学ばなければならない意味を実感した」、「高齢者はなんらかの疾患を抱えているので、もっと医学的な知識が必要だとわかった」、「介護や福祉に関する法律がわからないと、カンファレンスでの話題についていけないので、今後学習していこうと思った」などの声があがり、地域での生活、または入所施設での生活を支える介護福祉士の役割や意義について学びました。

本実習をお願いした、いわき市内の通所介護事業所、訪問介護事業所、介護老人保健施設、介護老人福祉施設、延べ14事業所の実習指導者や関係者の皆さま様、本当にありがとうございました。

 

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スタディツアー成果発表会 さらなる情報発信を決意

福島県主催の「ふくしまに来て、見て、感じるスタディツアー」成果発表会が9月21日、東京都内で開かれ、本学学生が活動報告をしました。

この報告会は、8月に実施した同ツアーに参加し、県内の案内役となって首都圏学生との交流を深めた学生たちが、その活動の様子や成果を報告するものです。

学生有志によって結成された東日本国際大学のチームは、全5コースのうち、いわき市と相双北地域を巡るAコースを担当。発表会では、ツアーの際に訪れた観光地で感じたことや、新たな発見をプレゼンテーションしながら、これからも福島復興のための情報発信を続けていくことを改めて決意しました。

終了後は首都圏や県内他大学の学生たちとの交流会も開催され、強いつながりを築く機会となりました。

 

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【福島復興創世研】第3回国際シンポジウムを開催 世界の英知を結集

東日本国際大学は8月1、2の両日、本学1号館で「第3回福島・チェルノブイリ・スリーマイルアイランド国際シンポジウム」を開催しました。

この国際シンポジウムは、2017年に第1回をウクライナのキエフ市など、第2回をアメリカ・ワシントンで開催し、今回日本で初の開催が本学の主催となりました。主管が本学の福島復興創世研究所で、環境除染の世界的権威である大西康夫所長が責任者を務めました。

3つの原発事故を教訓・事例とした、福島第一原発事故の事故収束、福島の復興と地元コミュニティ再建の方途を多角的に提示、検証することが目的です。国内外の研究者や専門家ら約20人が発表者として参加、原発対策の世界の英知が結集しました。

原発関連企業や一般企業、行政関係者、地元住民ら約340名(2日間延べ)が参加し、真剣に各講演に耳を傾けました。

シンポジウム1日目は、開会式で吉野正芳復興大臣が「風評と風化という2つの風に負けないよう、復興庁として重く受け止めて対策に取り組んでまいります」と述べ、本学の吉村作治学長、福島復興創世研究所の大西所長があいさつしました。

プレゼンテーションはこの日、9名の専門家・研究者が行い、福島原発事故からの環境回復や廃炉、放射線医療への課題などを発表しました。

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シンポジウム2日目は、大西所長をはじめ、海外の専門家7名がチェルノブイリとスリーマイルアイランドに関してプレゼンテーションを行い、2日間の発表者が登壇してのパネルディスカッションも行い、議論を深めました。

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閉会式では、元復興副大臣の若松謙維参議院議員が4年前に吉野復興大臣とハンフォード・サイトを視察に行った経緯を話しながら「世界で起きた原子力災害はすべてが進行中であるため、国際協調が非常に大事です。ぜひこのような活動を継続していただきたい。今後も福島復興のために努力してまいります」と述べ、学校法人昌平黌の緑川浩司理事長は「震災後、原発に一番近い大学として今回のシンポジウムを開催した意義は大きい。原発事故の収束がなければ福島の復興はありません。今回本学で開催できたことに心から感謝いたします」、大西所長は「福島の人たちが『これからどこに向かっていくのか』という自分たちの将来を見つけることに役に立ちたい思いで開催しました。地元の人が力を付けてコミュニティが回復していくことを期待します」と述べて2日間を締めくくりました。

また3日は、発表者が福島第一原子力発電所などを視察し、改めて福島の現状を確認、認識しました。

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エジプト考古学研究所「大ピラミッド探査プロジェクト」記者発表、研究発表会を開催

東日本国際大学・エジプト考古学研究所は7月5日、本学1号館で「大ピラミッド探査プロジェクト」に関する覚書の締結を行いました。

この締結により、千葉工業大学惑星探査研究センター、東京大学大学院工学系研究科システム創成学専攻宮本英昭研究室、東北大学東北アジア研究センター佐藤源之研究室、九州大学大学院総合理工学研究院エネルギー科学部門渡辺・金研究室、有限会社タイプエスと、教育・研究分野での連携協力をすることになります。

同プロジェクトは、最新の科学技術を用いて大ピラミッド内部の未知の空間を探し出すプロジェクト。ドローンと3次元レーザースキャナを用いた測量、GPR(地中レーダー)を用いた探査、宇宙線ミュオンによる透視技術「ミュオグラフィ」を用いた探査の3つを行う予定です。

記者発表終了後は、同研究所の第3回公開研究発表会を開催し、今回の探査プロジェクトで隊長を務める本学の吉村作治学長が基調講演。研究員や同プロジェクトチームメンバーらによるパネルトークを行いました。

最後に吉村学長が「ピラミッドの探査は予測がつかないこともありますが、ぜひ結果を出していわきのエジプト研究所はすごいと、名をとどろかせるよう力を尽くしてまいります」と決意を述べました。

 

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地域振興戦略研究所 第3回調査研究発表会を開催

東日本国際大学・地域振興戦略研究所は7月24日、本学1号館で第3回調査研究発表会を開催しました。一般の聴講者も参加し、いわき地域の振興に関する多彩なアプローチに耳を傾けました。

学校法人昌平黌の緑川理事長があいさつをした後、同研究所の吉村作治所長をコーディネーターに5つのテーマで発表が行われました。

吉村所長は最後に、「今回の調査結果を今後どう具体的に社会に還元していくかという次のステップへ向けて歩みを進めていきたい」と述べました。

テーマと発表者は次の通りです。

 

・東日本国際大学 山田紀浩教授、同坂本旬講師

「いわき物産の風評被害克服のための販売ルート開拓についての調査~熊本県水俣市の事例を参考に~」

・東日本国際大学エジプト考古学研究所 山下弘訓客員准教授

「文化がいわきとその周辺地域振興策としてどのような形でかかわることができるのかの研究~古代エジプトWEB博物館~」

・東日本国際大学 三重野徹教授

「いわき市の高校卒業世代の人口流出の調査研究~若者世代を惹きつける誘因は何か~」

・地域振興戦略研究所 田部康喜副所長

「いわき地域における中小・小規模企業の起業と第二創業~震災地における「利他的」動機の側面~」

 

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長崎大学とCEPNの合同セミナーで発表

昨年度、東日本国際大学と連携協定を締結した長崎大学が11月28、29の両日、フランスの原子力防護評価センター(CEPN)との合同セミナーを、「原子力災害後における倫理、リスクコミュニケーションと放射線防護文化:被災住民を力づけるための専門家の役割」をテーマに長崎大学医学部で開催しました。セミナーには大学の研究者、国際放射線防護委員会(ICRP)委員やフランス放射線防護原子力安全研究所(IRSN)から約50名が参加しました。

初日に長崎大学、広島大学、CEPNなどから発表があり、本学からは福迫昌之副学長が、「被災地復興の現状と大学の取り組み」と題し、東京電力福島第一原子力発電所事故発災時の対応や、いわき市復興の現状と課題について発表しました。

2日目には、参加者が3つのグループに分かれて、原発事故後における専門家の倫理的規範や役割、事故後の取り組みをどのように伝えていくか、といった点について協議を行いました。

 

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本学教員がニュージーランドで研究発表

東日本国際大学の岩村講師を含む研究チームが6月29、30の両日、ニュージーランドのマッセー大学を訪問。2014年から継続しているラグビー日本代表を対象とした調査結果をもとに、「日本ラグビーフットボール協会の挑戦」と題し研究発表を行いました。

 

※クレジットは以下の通りです。
Nakazawa, M., Yoshioka, N., Maeda, N., Kuroda, Y., & Iwamura, S.
(2017). The challenge of Japan Rugby Football Union (JRFU): The need
for strengthening relationships with spectator. Proceedings of The
World in Union (New Zealand) Conference 2017 (p. 32). Palmerston
North, New Zealand: Massey University.

Kuroda, Y., Palmer, F., Iwamura, S., Nakazawa, M., & Yoshioka, N.
(2017). The challenge of Japan Rugby Football Union (JRFU): Developing
fans from casual spectators. Proceedings of The World in Union (New
Zealand) Conference 2017 (p. 13). Palmerston North, New Zealand:
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地域振興戦略研究所 第2回調査研究発表会を開催

東日本国際大学地域振興戦略研究所は7月26日、第2回調査研究発表会を本学1号館で開催しました。これには、地域からも多数参加し、いわきの多彩な復興ビジョンに耳を傾けました。

発表会では、吉村作治学長から開会の言葉があり、緑川浩司理事長からは「今後も、大学として〝地域とともに〟〝地域のために〟人間の復興を目指して進んでいきたい」とあいさつがありました。この後、「いわき・中之作プロジェクトにおける家を受け継ぐ仕組み作り」(柏木裕之研究員)、「いわき地域を中核とした大規模観光圏の構想」(田部康喜副所長)、「グローカルの推進 第二次調査研究 グローカル・イノベーションに向けて」(三重野徹研究員)、「原発事故による避難指示自治体の現状と課題」(今野久寿研究員)の4題の発表がありました。

 

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