Category Archives: AP(大学教育再生加速プログラム)

ICEモデルを導入したシラバスのFD研修を行いました

1月8日、4-401教室にてICEモデル(カナダ・クイーンズ大学で開発されたIdeas、Connections、Extentionsの3段階での評価モデル)を導入したシラバス(授業・講義の学習計画)についてのFD(Faculty Debelopment・授業内容・方法を改善し向上させるための組織的な取組)研修を行いました。55953

東日本国際大学では文部科学省の教育改革支援事業である大学教育再生加速プログラム(AP) テーマV「卒業時における質保証の取組の強化」の採択を受け、入学から卒業までの一貫した質保証の体制の確立を目指しています。

教育の質保証の体制において東日本国際大学ではディプロマ・ポリシー(卒業認定・学位授与に関する方針)と各授業とをつなぐ架け橋として、「コンピテンシー表現バンク」と「ICEモデル」の2つを取り入れています。それらを各授業の設計におけるシラバスに導入することで授業で学ぶ内容を通じて、学生にどこまで能力を伸ばすことを期待されているかを明確に出来ます。

すでに多くの先生方がシラバスにICEモデルを実装しており、今回のFD研修会ではそれらの情報共有や注意点を中心に話し合い、参加された先生方からも具体的な質問が出る等有意義な研修会となりました。

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AP事業としては今年度で最終年度となりますが、引き続き学修成果の質保証の向上に取り組んでいきたいと思います。

【AP事業】東日本国際大学の教育改革の取組みが取材を受けました。

東日本国際大学では、文部科学省の教育改革支援事業である大学教育再生加速プログラム(AP) テーマV「卒業時における質保証の取組の強化」の採択を受け、入学から卒業までの一貫した質保証の体制の確立を目指しています。

そうした本学の独自の取組みが取材され、今回公開されましたので、以下のリンクからご覧ください。

取組レポート② 東日本国際大学(APポータルサイト)

【AP事業】第2回外部評価委員会を開催

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文部科学省の教育改革支援事業である大学教育再生加速プログラム(AP) テーマV「卒業時における質保証の取組の強化」の取り組みの一環として、2018年度第2回外部評価委員会を3月13日、本学1号館で開催しました。

今回の外部評価委員会では本年度AP事業の進捗状況として、取り組みの全体概要、ディプロマポリシーおよびカリキュラムポリシーの改定の報告と、ポリシーを実現するためのシラバスやカリキュラムの再検討および改定作業の報告をしました。また、ディプロマサプリメント作成の進捗状況や、ICEモデルを実装し評価の実践を行った事例報告を行いました。

上記の報告に対し、地元地域の有識者として、民間団体や企業などの立場から、貴重な意見を頂きました。

さらに、本年度AP事業の外部評価委員の方々が本学の授業訪問をした際の感想などの共有もしました。

AP事業最終年度となる2019年度では、外部評価委員会での意見や指摘を活かし、本学の教育の質的保証を高める取り組みにさらに尽力してまいります。

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【AP事業】茨城大学との合同勉強会を開催しました

東日本国際大学は、茨城大学と合同で、3月5日に本学1号館2階グローバルスクエアにて、2回目となる「AP事業テーマV・茨城大学・東日本国際大学合同勉強会」を実施いたしました。

 

本学は、平成28年度に大学教育再生加速プログラム・テーマV「卒業時における質保証の取組の強化」に採択され、個々の授業改革を土台とした教育マネジメント体制を確立するべく体制構築を進めております。近隣では、同じ常磐線沿線となる茨城大学が採択され、四階層での質保証体制による着実な活動が推進されています。

こうした地の利を生かし、昨年度より近隣採択校として、質保証体制の構築に向けた進捗状況を相互レビューのような形で実施する勉強会を始めました。今回は、その2回目となります。

 

茨城大学からは、嶌田敏行全学教育機構准教授より、茨城大学におけるAP事業の取組について、茨城大学コミットメント、iOPクォーター、卒論ルーブリックの導入事例などを通して、多様なIR活動を基礎とした、学生が自ら学習と成長にコミットする内部質保証体制の確立についての報告をいただきました。

 

本学からは、関沢和泉AP推進室次長から、本学での多様なステークホルダーの意見や教学IRデータに基づいたDP・CPのボトムアップでの見直しと、それに基づいてICEモデルを媒介させて行ってきた各授業の設計の見直しについて、また河合伸経済経営学部准教授よりICEモデルを実際に授業設計と評価に適用した事例について、現場の意見を報告しました。

これらの後に行われた相互レビューでは、来年度のAP事業期間の終了後に向けた課題も共有することが出来、お互い実りある勉強会になりました。

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教育のアセスメント(改善のための現状把握)について、茨城大学と共同FD研修会を行いました

文部科学省AP(大学教育再生加速プログラム)事業テーマV「卒業時における質保証の取組の強化」の一環として、茨城大学と本学の共催で、合同FD研修会「学習成果アセスメントと教育改善~国際的視点から」が平成30年12月14日(金)に、続いて「学習成果の測定と改善に関する日米比較研究会」が同17日(月)に、茨城大学水戸キャンパスで開催されました。

14日の研究会では、アメリカ・メイン州立大オーガスタ校IR・学習成果アセスメント室長の本田寛輔氏が「米国における学習成果アセスメントと改善活動について」というタイトルで基調講演。アメリカでもさまざまな困難を乗り越えて、今の教育改革の活動があることが分かる内容でした。

続いて、茨城大学全学教育機構の佐川明美氏の事例報告「茨城大学における学修成果アセスメントと改善活動について」とともに、本学教育改革推進室長の関沢和泉が「教学マネジメントのための言語を開発する――ICEモデルの東日本国際大学における導入事例」と題して本学の教学マネジメントやICEモデルルーブリックの実装にあたっての事例とその課題について報告を行いました。

最後に本学AP推進室室長の福迫昌之副学長が閉会の挨拶を行いました。

なおこれらの講演は、茨城大学の各キャンパスといわき市にある本学キャンパスとオンラインで繋ぎ、ネットワークを活用した形で常磐線沿線大学の協力を深める形で実施されました。

また、17日の研究会では、参加者がそれぞれの大学で行っているアセスメントで「うまくいっている事例」や「課題となっている事例」について報告し合い、コメントを交わして学びあう有意義な研究会が開催されました。

これらの成果を生かして、本学はいっそうの教育改善を進めてまいります。

 

 

高知大学で本学AP事業の報告をしました

本学が、平成28年度に採択、その後活動を深めている教育改善のための文部科学省AP(大学教育再生加速プログラム)テーマV「卒業時における質保証の取組の強化」事業に関連し、平成30年12月7日(金)に行われた高知大学AP事業シンポジウム「卒業後につながる学びの質保証~求められるコンピテンシーとは~」に本学AP推進室次長の関沢和泉と南雲勇多が参加しました。

シンポジウムでも「大学の教育の意義とは何か」について活発な議論が行われましたが、本学も同時開催されたポスターセッションにて「授業の山に埋もれた到達目標を発掘し、精錬する~私たちは、教学マネジメントのための共通言語を持っているだろうか?」と題し、本学がAP事業においてこれまで行ってきた卒業時の質保証に関する成果報告について発表を行いました。

当日は多くの方に発表を聞いていただき、特に各授業の改善を全体の教育改善に繋げる仕組みについて関心を持っていただくことができ、各大学の関係者の皆さまと事例についての共有や今後の大学教育の改革の方向性についての意見交換を行うことができました。

 

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学生のコンピテンシー育成に関するシンポジウムを開催 AP事業

東日本国際大学では、学生の卒業時における質保証の取り組みについて、身に付けるべき力の可視化やその手法の開発を通して行っています。(AP:大学改革加速プログラム)その事業の一環でシンポジウム「学生のコンピテンシーを育成するカリキュラムとは何か」を11月14日、本学で開催しました。

講師に新潟大学歯学部教授で大学改革担当副学長の小野和宏氏を迎え、「問題解決能力の育成と評価―知識とコンピテンシーは二項対立的なものなのか―」と題して講演を行いました。

講義の中では口腔生命福祉学科でのPBL(Problem Based Learning)を中心としたコンピテンシーの育成事例を紹介しながら「知識抜きではコンピテンシーは成り立たない。アクティブラーニングと講義・実習をバランスよく行い、知識と能力の両方をきちんと評価すること」とまとめました。

本学の取り組みについて「知恵を組み合わせて課題解決を図れる人材を育てたい」ということを授業の事例を通して報告。最後の質疑応答ではさまざま率直な質問があり参加者一人一人にとって得るものの多いシンポジウムとなりました。

 

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AP研究会を実施します

本学は、平成28年度に採択された文部科学省のAP(大学教育再生加速プログラム)テーマV「卒業時における質保証の取組の強化」事業において、教育の質保証の取組みを進めています。どのような質を保証するかについて、たとえば英語圏の大学等では、学生が卒業に無事に至れるかどうかが大学の教育の質を示す指標として用いられています。こうした学生の学業が成功するかどうか、その背景には複雑な要因があると分析されており、どのような施策が有効であり、教育の質や大学の提供するサポートとの関係はどうなっているのか、実践と理論を往復する取組みが必要となります。今回は内部質保証という課題との関係で、11月7日(水)15時より、日本の最前線で活動する白鳥成彦教授を嘉悦大学よりお招きして、以上の問題を検討します。

詳しくはこちらのPDFファイルを参照してください。

教育改革事業の外部評価委員会

東日本国際大学は、教育改革の先進的な取り組みが評価され、文部科学省が推進する「大学教育再生加速プログラム(AP)」のテーマV「卒業時における質保証の取組の強化」に福島県で唯一採択されています。地域の有識者から、こうした本学の教育改革に関して意見を伺うAP外部評価委員会が3月27日、本学1号館で行われました。ここでは、取り組みの現状と中間評価の結果報告、更に、地域社会からどんな人材が求められ、大学は、そのためにどのような教育を行うべきかなど、主にディプロマ・ポリシー(卒業認定・学位授与の方針)をテーマに議論が行われました。

 

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先進的な教育改革を全国シンポで発表

東日本国際大学の代表が本学の先進的な教育改革を全国シンポジウムで発表しました。

文部科学省では現在、大学教育の質的転換を加速させることを目的として「大学教育再生加速プログラム」を推進しています。このプログラムに採択された大学は、Ⅰ~Ⅴの5種類のテーマごとに教育改革に取り組んでいます。このうち本学はテーマⅤ(卒業時における質保証の取組の強化)に福島県で唯一採択されています。2月16日には、テーマⅤとテーマⅡ(学修成果の可視化)に採択された大学の共催による全国シンポジウム「高等教育に求められる質保証を考える」が、東京・港区の品川グランドセントラルタワーで行われました。

「ミクロな教育改革をマクロな質保証に繋げる」と題する事例報告で関沢和泉准教授(IR室長・教育改革推進室長)は、変化の激しい時代において生涯に渡って学習し成長し続けていく力をどう身に付けさせるかという問題意識のもと、人間力を育成する本学の教育の成果を可視化して教育の質向上に繋げていく取り組みを紹介し、大学教育の果たすべき社会的責務に関する考察を披歴しました。事例報告は、このほか、横浜国立大学、八戸工業大学、日本福祉大学の代表が行いました。

続いて行われたパネルディスカッションでは、東日本国際大学の取り組みに注目する参加者から質問が相次ぎ、関沢准教授は、教育目標の明確化が教育の質向上をもたらしている現状を紹介しました。

また、北九州市立大学の柳井雅人副学長、日本福祉大学の山本秀人副学長、文部科学省・大学改革推進室の平野博紀室長があいさつ、関西国際大学の濱名篤学長、早稲田大学の吉田文教授が基調講演を行いました。

 

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